お知らせ 2015 年 1 月 28 日

Apple、記録的な第1四半期業績を発表

過去最高の売上高、利益によりEPSが48%増大
iPhone、Mac、App Storeの記録的な売上高が成長を牽引

2015年1月27日、カリフォルニア州クパティーノ、Apple®は本日、2014年12月27日を末日とする2015年度第1四半期の業績を発表しました。当四半期の売上高は過去最高の746億ドル、純利益も過去最高の180億ドル、希薄化後の1株当り利益は3.06ドルとなりました。前年同期は、売上高が576億ドル、純利益が131億ドル、希薄化後の1株当たり利益が2.07ドルでした。売上総利益率は、前年同期の37.9％に対し39.9％となりました。当四半期の米国市場以外の売上比率は65%でした。

これらの業績に貢献したのが過去最高を記録したiPhone®とMac®の収益、およびApp Store℠の記録的な成績です。またiPhoneの販売台数も7,450万台と、新記録を樹立しました。

「Apple製品への需要が過去最高となり、信じられないほど素晴らしい四半期業績を上げることができましたことをお客様に感謝したいと思います。売上高は昨年と比べ30%増大し、746億ドルになりました。このような数字を達成するために私たちのチームが行ってきた努力は並外れたものでした」と、AppleのCEO（最高経営責任者）、ティム・クックは述べています。

「これらの素晴らしい業績により、EPS（一株当たり利益）は昨年と比べ48%増大し、当四半期中の営業キャッシュフローは337億ドルと、過去最高となりました。資本還元プログラムに80億ドル以上を支出し、投資家への還元額は総額でほぼ1,030億ドルとなりましたが、そのうち570億ドルが過去12ヶ月間に実施されたものです」と、AppleのCFO（最高財務責任者）、ルカ・マエストリは述べています。

Appleは2015年度第2四半期の業績について、以下の予想を提供しています。

売上高として520億ドルから550億ドル
売上総利益率として38.5%から39.5%
営業費用として54億ドルから55億ドル
その他の収入／（費用）として3億5,000万ドル
税率26.3%

Appleの取締役会は、普通株式1株当り0.47ドルの現金による配当金を発表しました。配当金は、2015年2月9日の営業時間終了時点で株主名簿に記録されている株主を対象に、2015年2月12日に支払われます。

Appleは、2015年度第1四半期業績発表のカンファレンスコールのライブストリーミングを、2015年1月27日14時00分（米国西部時間）より、AppleのWebサイト（https://www.apple.com/quicktime/qtv/earningsq115）で配信します。このウェブキャストは、配信開始後約2週間にわたり再生が可能です。

本報道関係者用資料は将来的見通しを包含しており、これらには当社の予想売上高、売上総利益率、営業費用、その他の収入／（費用）、および税率などが含まれています。これらの見通しはリスクと不確実性を伴い、実際の結果は異なることもあります。リスクと不確実性の例としては以下のものが挙げられますが、これらに限定されるものではありません。競争および経済要因、ならびにそれらに対する当社の反応が、当社の製品に対する消費者および事業者の購買決定におよぼす影響；市場における継続的な競争圧力；当社が新しいプログラム、製品および技術革新をタイムリーに市場に提供し、顧客需要を喚起できること；製品の発表および移行、製品価格またはミックスの変更、および／または部品コストの高騰が当社の売上総利益率におよぼし得る影響；当社が顧客の注文に先立って製品の部品を注文するまたは注文の約束をする必要性に伴う在庫リスク；当社が現在単一のまたは限定された供給元から入手している当社の事業に不可欠な特定の部品およびサービスが今後も適当な条件で継続的に入手できること；サードパーティーが提供する製造および物流サービスへの当社の依存が、製造される製品または提供されるサービスの品質、数量およびコストにおよぼし得る影響；当社の海外におけるオペレーションに伴うリスク；サードパーティーの知的財産およびデジタルコンテンツへの当社の依存；当社が他者の知的財産権を侵害したと判断された場合の潜在的影響；当社製品を取り扱う販売会社、通信事業者その他の再販業者の販売能力への当社の依存；製品およびサービスの品質に関する問題が当社の売上高および営業利益におよぼし得る影響；主要な幹部および従業員が今後も当社に留まり、役務を提供し続けること；戦争、テロリズム、公衆衛生問題、自然災害、および製品の供給、配送または需要を妨げる可能性のあるその他の状況；そしてその他の訴訟手続きにおける当社にとって不利な結果。当社の業績に影響を与え得る潜在的要因に関する詳しい情報は、当社がSEC（米国証券取引委員会）に提出する報告書の中の「リスク要因」および「事業の財務状況と業績に関する経営陣の解説と分析」の部に折々に含まれています。これらには、既に提出済みの2014年9月27日を末日とする会計年度に関するForm 10-K（年次報告書）、および今後提出する2014年12月27日を末日とするForm 10-Q（四半期報告書）が含まれます。将来的見通しおよび情報はそれぞれ発表時点のものであり、当社はこれらを更新する義務を負うものではありません。

※本資料は、米国発2015年1月27日付けで、米国アップルが発表したニュースリリースを日本語に翻訳したものです。