お知らせ 2005 年 4 月 14 日

アップル、第2四半期の業績を発表

前年同期と比べ売上高が70%増加、純利益は500%以上増加

2005年4月13日、カリフォルニア州クパティーノ、アップルは本日、2005年3月26日を末日とする2005度第2四半期の業績を発表しました。当四半期の業績は、2億9,000万ドルの純利益、希薄化後の1株当り利益は0.34ドルとなりました。前年同期の業績は、4,600万ドルの純利益、希薄化後の1株当り利益が0.06ドルでした。当四半期の売上高は32億4,000万ドルと、前年同期に比べ70%増加、売上総利益率も前年同期の 27.8%から29.8%へと増加しました。当四半期の米国市場以外の売上比率は40%でした。
アップルは当四半期中に1,070,000台のMacintoshと5,311,000台のiPodを出荷しました。前年同期に比べ、CPUベースで43%の増加、iPodの出荷台数は558%の増加となりました。
「売上高、利益ともに過去最高の第2四半期となり、嬉しく思います。アップルはエンジン全開で疾走しており、この1年内にも素晴らしい新製品の数々を発表する予定です。その第一弾が今月末に発売するMac OS X Tigerです。」と、アップルのCEO(最高経営責任者)、スティーブ・ジョブズは述べています。
「売上高で70%の増加、純利益では530%の増加をご報告できることを非常に嬉しく思います。2005年度4〜6月期は、約32億5,000万ドルの売上高と希薄化後の1株当たり利益0.28ドルを見込んでいます。」と、アップルのCFO(最高財務責任者)、ピーター・オッペンハイマーは述べています。
アップルでは、ライブおよびオンデマンドのオーディオ、ビデオストリーミング配信の標準技術をベースとしたアップルのQuickTime™(クイックタイム)を使用して、2005年度第2四半期業績発表のカンファレンスコールをライブストリーミングで配信します。このライブウェブキャストは2005 年4月13日(水)14時00分(米国西部時間)より アップルのWebサイト(https://www.apple.com/quicktime/qtv/earningsq205/)で放送され、再放送も行われます。QuickTime player(クイックタイムプレーヤー)はMacintoshとWindowsユーザを対象にアップルのWebサイト(https://www.apple.com/jp/quicktime)で無償で提供されています。
本報道関係資料には、将来の製品に関する情報と2005年度第3四半期の売上高および利益に関する見込みが含まれています。これらのステートメントは、リスクと不確実性が伴い、実際の結果が異なることもあります。潜在的なリスクと不確実性の例としては以下のものが挙げられます。市場における継続的な競争のプレッシャー、競争および経済要因ならびにそれらに対する当社の反応が当社の製品に対する消費者および事業者の購買決定におよぼす影響、当社が新しいプログラム、新製品、および有効な技術革新をタイムリーに市場に提供できる能力、当社が現在単一のまたは限定されたソースから入手している当社のビジネスに不可欠な特定の部品およびサービスを今後も継続的に入手できる可能性(当社のMacintoshシステムの多くに使われているG5プロセッサに関連する製造上の問題のタイムリーな解決を含みます)、テロリズムおよび軍事行動を原因とする、物流および保安体制における変化ならびに予想を下回るエンドユーザの購買などの商業活動の混乱、伝染病など重大な健康上の不安要素が原因となる商業活動の混乱、多額の投資費用、消費者による受け入れの不確実性、そして既存の販売店との関係への潜在的な影響など、当社主導の直販活動に関連するリスク、サードパーティーが提供する製造および物流サービスへの当社の依存が製品または提供されるサービスの品質、数量およびコストにおよぼす可能性のある影響、サードパーティーの音楽コンテンツ利用可能性への当社の依存、そして当社が今後もそのオペレーティングシステムを進化させ、十分な数のMacintosh開発者を引き付けることに成功する能力などです。当社の財務業績に影響を与え得る潜在的要因に関するさらに詳しい情報は、当社がSEC(米国証券取引委員会)に対して随時提出する報告書に含まれており、これらには、2004 年9月25日を末日とする当社の2004年度Form 10-K(年次報告書)および2004年12月25日を末日とする当社の四半期Form 10-Q(四半期報告書)および今後SECに提出予定の2005年3月26日を末日とする当社の四半期Form 10-Qが含まれます。当社は将来を見通したステートメントあるいは情報において言及される日付について、これを更新する義務を負うものではありません。
※ 本資料は、米国発2005年4月13日付けで、米国アップルが発表したニュースリリースを日本語に翻訳したものです。
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